早速、2021年は、今まで散々苦しめられた高額家賃から逃れるために物件探しを頑張っています。
改めて感じるのは、2020年のコロナ禍において、リモートワークが推進されたことで、物件の選択肢が大幅に増えました。
今までは、どうしても「週5日で出勤しなければいけない」という固定観念から逃れることができず、
故に、都心に住まなければいけない、とか、駅近物件じゃないと選択肢にはとてもではないが入らない
という状況が続いていました。
これに引きづられて私としてもなかなか生活費の中で家賃を削ることができなかったのです。
確かに気合いを入れれば遠くの物件に住んで通勤することは可能になるでしょうが、通勤のたびに強いストレスを感じざるを得ず、少しずつ消耗して行かざるを得なくなります。
しかも、都心3区の家賃はやたらと高いので、たとえ一人暮らしであっても一定の設備以上を期待すると、月8万円以上は見る必要が出てきます。
これが私の最低生活費の大部分を占めており、経済的自由の達成に対する足を引っ張っていたように思います。
しかし、リモートワークが可能になれば、通勤という観念がなくなるので、一気に居住可能範囲が広まります。
さすがに、いきなり郊外に引っ越す勇気はないので少しずつ検証していきたいところですが、
しかし、出勤回数を最小限に抑えることができればある程度の範囲までは引っ越しが可能だと言うことが分かります。
なぜならば、タクシーという通勤手段が存在するためです。
昔は、タクシーと言えば、電話で呼び出して家の前まで数分かけてきてもらって、行き先を伝えて･･････という形を取ってそれなりの額を払う必要があり、
「正直面倒」
という気持ちの方が強かったです。
しかし、いつのまにか、イノベーションなどにより、タクシー配車をアプリで行えるようになり、行き先も地図上で指定できたりすることができたことで、大幅にタクシーの配車のための手間は解消されつつあります。
確かに、迎車料金などは要求されますが、そもそも、出勤をしなければいけない回数を減らすことができるのであれば、金銭を何度も支払う必要がなくなるので、大きな問題にはなりません。
このような、オンライン化、IT化の進行に伴い、
①リモートワークが大幅に可能な範囲が増えた
②事実上のタクシー通勤が可能になった
ということで、結果的に物件選定の基準は大幅に緩くなり、家賃を下げることが可能になります。
そして、家賃を下げることが可能になると言うことは、すなわち生活上の固定費を減らすことが可能になることを意味します。
そして、生活上の固定費を減らすことはダイレクトに最低限の生活費を減らすことにつながります。
そうすると、当然ですが、生きていくために稼いで手に入れなければいけないお金の金額は減ります。
より早くFIREの基準である４％ルールを達成することが可能になります。
社会的なオンライン化の進行に伴って、経済的自由の達成についてもハードルが大幅に下がります。
かつては、セミリタイアというと、金額は？という話になると、どうしても、最低でも5000万円は必要という話が出てきたりしていました。
5000万円というと、普通にためていくためにはそこそこ時間がかかるので、
「無理」
と反射的になり、絶望感を感じる人も多かったようです。
しかし、近年ではより少ない金額でリタイアしている人も出てきています。
少額の金額でリタイアしている人を見ていると、ブログで稼いでいたり、サイドビジネスでちまちま稼いでいたりする人を見かけたりするのですが、
これは要するに、家の中でも仕事ができて、これによって出勤せずとも個人で稼ぐことができるようになった事による恩恵が影響していると思います。
家の中でも仕事ができるということは、仕事においてオンライン化、IT化が加速していった結果だと思われますので、
この意味でも、セミリタイアするためのハードル、経済的自由を達成するためのハードルはイノベーションによりさらに下がってきているということがよく分かります。
つまり、これは自由を手に入れるためのハードルが下がるということを意味するわけで喜ばしい現象と言うことになります。
まだオンライン化が十分に進んでいない、役所関係、郵便関係についても早くオンライン化を進めてほしいというのが率直な思いです。
役所関係や郵便関係についても全面的にオンライン化が進行すれば、すべての事柄について家の中で完結させることが可能になるため、物件の選択肢がさらに広がることは間違いないでしょう。
このように、IT化の進行に強い期待感を私は寄せています
というか、役所関係の面倒な手続きとかは本当に早くして下さい、お願いします。
ここでふと思ったのは、
「そのように、生活費が下がってお金が必要なくなるのであれば、そもそも経済的自由を目指す必要あるの？」
ということですが、私は明確にあると考えています。
というのも、まだまだ時代は過渡期であるため、この過渡期を乗り切るためには一定のお金が必要になることは間違いありません。
そして、もう一つ重要なことは、
たとえ、生活コストが下がったとしても、それにともなって労働者の給料も下がる可能性が高く、ゆえに、労働者による労働の苦しみは解消されるとは限らないという点です。
後者は本当に重要だと考えています。
近年、ホリエモンが「月収14万円しかないとか言っている人が終わっている」
という話をしていましたが、ここでいう月収14万円の部分がさらに金額が下がってしまうような社会が来てしまっても驚かない、という状況になると言うことです。
これは端的にいうと、稼げる人と全然稼げない人との格差がさらに広まってしまい、生活コストが下がっても、後者が楽になるわけではないという社会が来るだろうと言うことでもあります。
このように、IT化がさらに進むことで生活費コストの減少という喜ばしい現象が進むと同時にさらに厳しい社会が到来するというのが私の予想ですが、このあたりについてはまた改めて書きたいと思います。
