あなたは税金を「しっかりと」支払っているでしょうか？
ここでいう
「しっかりと」
というのは、
過不足なく
という意図で使っています。
すなわち、
本来あるべき税金の金額よりも、多すぎる、とか、少なすぎる、といったことのない、適正な金額を支払っていますか？
ということですね。
（税金マニアの人はもっと言いたいことがあるかもしれませんがひとまず我慢してください。）
これは、その人の働き方にもよりますが、多くの人にとって、
「税金はいつの間にか誰かが勝手に計算してくれて、支払わされているもの」
という印象が強いことでしょう。
最近は、e-Taxなども使えるため、
しかるべき数字を入力したら税金の額は勝手に出てくるもの
と考えている人も多いかもしれません。
しかしですね、
時折、明らかに計算が間違っていることがあるのですね。
よくあるパターンとしては、
ふるさと納税によって住民税の金額が減っているはずなのに、５月や６月に届いた通知書にはやたらと大きい金額が記載されている
というものです。
このようなことがあった場合、
「あれ？おかしいな？」
と通知書の数字を見て気づくことができる人はすぐに市役所の納税課に電話をすることによってこれを訂正してもらうことができるでしょう。
しかし、気づかない人も中にはいるようですね。
その場合は、当然、いつの間にか過大に住民税を支払う結果となり、わざわざふるさと納税をした意味がない、という状態になることになります。
このようなことを原因に、無駄な支出がなされてしまう場合があるのです。
ここでのポイントは、
「今年の住民税はおそらく××という計算がなされた結果、○○円くらいだろう」
と事前に頭の片隅にでもあったか否かなのですね。
これがあるからこそ、通知書が届いたときに、
「あれ？おかしいな？どうしてこんなに数字が大きいのだろう？」
ということに気付くことができるわけです。
そして、再計算をして、結果的に、役所のミスに気付くことができるのですね。
前提として、
「住民税の算出のされ方」
についての知識が必要になってきます。
これがないと違和感に気付くことができません。
知識があるからこそ、税金の過大請求にも気づくことが可能なのですね。
ちなみに、私自身の経験上、住民税についてはミスがあったことがないのですが、
個人事業税
についてはミスを発見し、納税課に指摘をして訂正をしてもらったことがあります。
通知書に記載されている数字を見て、
「明らかにおかしい。……なるほど、おそらく納税課は○○という風に勘違いしたのだろう。」
とすぐに気づいたのですね。
彼らの勘違いの仕方についても仮説を立てた上で納税課に改めて電話したところ、私の予想通りのミスをしていました。
個人で事業所得を得ている人の中には、このような個人事業税を支払わないといけない場合もあるので、それに関する知識も必須となります。
私の場合は、知識がないと気付きにくいところに気付いたので、結果的に、過大な個人事業税を支払わずに済みました。
知識があるからこそ、税金の過大請求にも気づくことが可能なのですね。
「税金はどうせとられてしまうものだから正攻法ではどうしようもない」
と考えている人もいるかもしれませんが、
少なからず知識がある人というのは、このような小さなところでも無駄な支出がないようにしています。
資産形成において税金というのは非常に重要なポジションを占めています。
このようなことに関して、普段から知識武装・理論武装しておくといざというときに役に立つのです。
知識があるからこそ、税金の過大請求にも気づくことが可能なのです。
